「武道学研究」投稿規程
＜電子投稿システムEditorial Managerの操作等に関する問い合わせ先＞
日本武道学会編集委員会委員長：koyama.katsuhiro@c2c.ac.jp
山梨学院大学スポーツ科学部 小山勝弘
Ⅰ 和文規定
1．投稿資格
「武道学研究」（以下「本誌」と略す）に投稿できるのは，原則として日本武道学会会員に限るが，編集委員会が特に必要と認めた場合には，会員以外の投稿を受け付ける．
2．投稿原稿
論文種別は，総説，原著論文，研究資料，実践研究，事例報告，その他とし，いずれも完結したものであり，他誌に未掲載のもの，投稿中でないものに限る．既発表，あるいは投稿中の論文と本質的に同一内容，または極めて類似した内容の原稿を投稿する行為は二重投稿として禁止する．ただし学会大会等における発表やその予稿集等の内容を充実させた論文，大学の学士・修士・博士論文（博士論文は，所属する機関リポジトリに全文公開がなされていない場合に限る），または科学研究費補助金等の各種研究助成金の交付を受けた研究をまとめた論文については，投稿原稿内の文献等で適切に引用されていることを条件に，例外として二重投稿にはあたらないものとする．
（1）総説は，武道学の研究領域に関する主要な文献内容の総覧であり，特定の視点に基づく体系的なまとまりをもつものとする．
（2）原著論文は，武道学の研究領域に関する科学論文としての内容と体裁を整えているもので，十分な論証を経て結論を提示し，新たな科学的知見をもたらすものとする．また，論文の構成や見出しはそれぞれの研究領域に応じて適切なものを用いる．
（3）研究資料は，調査や実験の結果を主体にした報告であり，武道学の研究上，客観的な資料として価値が認められるものとする．この場合，原著論文に必要な見出しや，それに相当する内容のすべてを含む必要はないが，関連研究とのつながりの中で，その資料を提出することの意義が明らかであり，資料そのものの説明が十分になされているものとする．
（4）実践研究は，武道の指導現場からの貴重な情報を基にした研究で，指導法等に関する実践的な研究とする．
（5）事例報告は，特定の少数の事例を詳細に分析した研究で，その報告が武道学の発展に寄与するものとする．
（6）その他は，書評，評論，解説，内外の研究動向，関連学会だより，分科会報告，海外リポートなどとする．
3．掲載採否・時期
投稿原稿の採否は査読者による査読結果を踏まえて，編集委員会が決定する．掲載の時期は採択となった順とする．
4．投稿方法
原稿は電子投稿システムEditorial Manager ©（以下「EM」と略す）から投稿する．以下のURLへログインし，EM内の指示に従い投稿を完了させる．なおEMは，日本武道学会ホームページからもリンクされている．
URL:https://www.editorialmanager.com/budo/default2.aspx
5．原稿一般規定
（1）原稿は1編につき本文（図・表・写真等を含む），注記，文献リストを合わせて，20,000字以内（表紙と抄録は除く）とする．文字数が大幅に超過した場合や図・表・写真等のカラー印刷を希望する場合は，その実費を投稿者が負担するものとする．
（2）総説，原著論文には英文抄録を付す．英文抄録は題名・著者名・所属機関名・要旨・キーワードの順に記し，400語以内とする．また，同時に和訳文を付す．
（3）図・表・写真等は原則として刷り上がりと同様の大きさになるように作成し，できるだけ解像度の高いものとする．
（4）図・表・写真等の数は6個までを原則とし，1個につき400字に換算した字数を原稿の総字数（20,000字）から差し引く．
（5）図・表・写真等には通し番号とタイトルをつけ，挿入個所は本文の欄外に朱書きでそれぞれの番号によって指示する．
（6）文献リストは，本文の後に一括する． 文献リストおよび注記の表示方法は，原則として，編集委員会が別に定める「原稿作成要項」に従う．
（7）編集委員会から「修正」と判定された場合は，査読者の指摘等を踏まえて修正された原稿を180日以内にEMに再投稿する．特別な理由なく期日までに再投稿されない場合，編集委員会は審査を終了する．
（8）編集委員会から「採択」と判定された場合は，校正が完了した段階で，随時J-STAGEに電子ジャーナルとして早期公開される．電子ジャーナルの通常公開は，毎年度9月（第1号）と3月（第2号）の末に2度行われる．また冊子体は第1-2号合冊で毎年度3月末に刊行される．
（9）「採択」された原稿の著者校正は，原則1回とする．
（10）別刷を必要とするときは，著者校正の際に印刷会社に連絡する．ただし，経費は全額投稿者の負担とする．
（11）本誌に掲載した原稿は返却しない．
Ⅱ 英文規定
英文原稿については，和文規定に準じる．総説，原著論文には800字以内の和文抄録（題名・著者名・所属機関名・要旨）を必ず付す．
Ⅲ 著作権
本誌に掲載された論文の著作権（複製権，公衆送信権，翻訳権，二次的著作物の利用権を含む）は，日本武道学会に帰属するものとする．ただし，論文の内容に関する責任は当該論文の著者が負う．
Ⅳ 倫理的配慮
本誌に投稿できるのは，研究上の倫理的配慮がなされた研究論文のみとする．
人を対象とした論文の場合，原則として投稿者の所属する機関等の倫理委員会等の承認を得ているものとし，承認番号等がある場合は記載する．また，何らかの理由・事情等により倫理委員会等の審査を受けなかった研究においては，ヘルシンキ宣言で承認された倫理基準，または文部科学省，厚生労働省，および経済産業省により制定された「人を対象とする生命科学・医学系研究に関する倫理指針」など，研究倫理に関する指針を厳守して実施された研究であることが分かるように，倫理的配慮を行った手続きの詳細を投稿原稿内に明記する．
Ⅴ 著者資格
本誌への投稿に際し，The International Committee of Medical Journal Editors（ICMJE）の勧告（http://www.icmje.org/recommendations/browse/roles-and-responsibilities/defining-the-role-of-authors-and-contributors.html）に基づき著者資格を判断し，投稿原稿におけるすべての著者の貢献（役割）を明示する．ICMJEは以下の4基準をすべて満たす者を著者と認める．
（1）研究の構想またはデザイン，あるいは研究データの取得，解析，または解釈に実質的に貢献した．
（2）論文を起草したか，または重要な知的内容について批評的な推敲を行った．
（3）出版原稿の最終承認を行った．
（4）研究のあらゆる部分について，その正確性または公正性に関する疑義が適切に調査され，解決されることを保証し，研究のすべての側面に対して説明責任を負うことに同意した．
Ⅵ 利益相反（COI, Conflict of Interest）
すべての著者について，投稿時から遡る過去2年以内の，投稿原稿内容に関係する企業・組織または団体とのCOI状態を「武道学研究」利益相反自己申告書を用いて開示する．筆頭著者は全申告書を取りまとめてPDFファイル化し，EMにアップロードする．またCOIに関して投稿原稿内に明示する．
付則1 投稿規程は，総会の決議により改定することができる
付則2 この規程は，平成21年4月1日から適用する．
平成26年7月19日，改定
2018年9月5日，改定
2021年9月12日，改定
2023年9月5日，改定
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「武道学研究」原稿作成要項
1．原稿の作成
原稿は原則としてMicrosoft Wordで作成し，A4判縦置き横書き，全角40字40行（英文綴りおよび数値は半角）で，上下左右に3cmの余白をとり，フォントの大きさは10.5ポイントにしてください．使用するフォントの種類は，和文は明朝体，英文はTimes New Romanとしてください．
2．原稿の順序
原稿は表紙，英文抄録（和訳文），本文，謝辞（必要な場合），著者資格，利益相反，注記（必要な場合），文献リスト，図・表・写真等の順に作成してください．
3．表紙
表紙には，以下の項目を記入してください．
（1）論文種別
総説，原著論文，研究資料，実践研究，事例報告，その他（書評，評論，解説，内外の研究動向，関連学会だより，分科会報告，海外リポートなど）の種別を記入してください．
（2）題名
題名は，研究の内容を明確に表現するものとし，副題をつける場合には，コロン（：）で続けてください．
（3）著者名・所属機関名
著者名および所属機関名は，姓・名を記した後に，所属機関名を（ ）内に記してください．共同研究の場合は，筆頭著者，共同著者の順に，全員の姓名（所属機関名）を記してください．
（4）筆頭著者の所属機関所在地等
筆頭著者の所属機関所在地について，郵便番号，所在地（番地まで），E-mailアドレスの順に記してください．
（5）キーワード
キーワードは，論文の内容や特色を的確に示すもので，3つ以上5つまで，和文と英文（最初の文字は大文字）で記してください．
4．英文抄録
総説，原著論文には，必ず英文抄録を付してください．また，その和訳文も必ず付してください．なお，研究資料，実践研究，事例報告については，英文抄録は任意としますが，英文タイトル，著者名，所属機関名は英文で明記してください．英文抄録は下記の順序および要領で作成してください．
（1）英文タイトル
英文タイトルの最初の単語は，品詞の種類にかかわらず第1文字を大文字にしてください．その他は，固有名詞など，特に必要な場合以外はすべて小文字とします．
〔例〕A historical study on
（2）著者名・所属機関名
著者名は名・姓の順とし，名はキャップ・アンド・ロー，姓は大文字で書いてください．所属機関名は，（ ）内に正式英語名称をキャップ・アンド・ローで記してください．共同研究の場合は，筆頭著者，共同著者の順に，全員の名・姓（所属機関名）を記してください．
〔例〕Akira ITO
（3）要旨
400語以内で書いてください．
5．本文の形式
（1）本文の構成と見出しタイトルのつけ方
本文は，原則として章・節・項・目などから構成し，それぞれのタイトルは，
Ⅰ …… １．……（1）……
１）…… ① …… ａ．……
の順序で標記してください．
（2）頁
本文1頁目を1頁として，用紙下部中央に通し頁をつけてください．
〔例〕― 1 ―
また，本文の左側に行番号（ページごとに振り直し）を付加してください．
（3）数字
数字は，原則としてアラビア数字を用いてください．
（4）計量単位
計量単位は，原則として国際単位系（SI単位系）を用いてください．
（5）元号・尺貫法
1）元号
文中に元号を用いる場合，必要に応じて西暦年を付記してください．
〔例〕明治10年（1877）
2）尺貫法
文中に尺貫法を用いる場合，必要に応じてメートル法を付記してください．
〔例〕8尺（約2.4ｍ）
（6）略語
論文中において高い頻度で使用される用語に対して，著者がその略語を用いる場合は，初出時に略さずに記し（以下「○○○」と略す）と添え書きをしてから，以後その略語を用いてください．
（7）引用
本文中で引用した文献は，すべて文献リストに掲載してください．本文中の文献は原則として，著者名と発行年で記述してください（著者名・発行年方式）．ただし，本文中の引用順に連番を付して記述し，文献リストに連番順に掲載することもできます（引用順方式）．
〔例〕著者名・発行年方式
①著者が1名の場合：「嘉納（1889, 1890, 1893）による複数の記述では･･･」，「･･･（Austin, 2009）と示唆されており･･･」
②著者が2名の場合：「･･･との見解が多い（工藤・水谷，2019；角田・酒井，2017）」，「Nagamine and Suzuki（1964）の先行研究によると･･･」
③著者が3名以上の場合：「篠原ほか（2016）によれば･･･」，「･･･（Morris et al., 2009）と報告されているが･･･」
④同一著者の同一年に発行された複数の論文の場合：「原田（2011a, 2011b, 2011c）の一連の研究では･･･」，「Nogueira et al.,（2015a, 2015b）の仮説では･･･」
〔例〕引用順方式
①文献が1つの場合：「･･･とされている1」
②文献が複数の場合：「･･･と報告されている2,3」，「･･･と示唆されている4,5,6-8,9,10-3」
（8）注記
注は，本文または図・表・写真等で説明するのが適切ではなく，補足的に説明することが必要なときに用い，本文の該当箇所に注1,注2のように通し番号をつけ，文献リストの直前に一括して番号順に記載してください．注記の見出し語は「注」とします．
6．図・表・写真等
図・表・写真等は，投稿規程Ⅰー5(3)(4)(5)を参考にして作成してください．
7．謝辞
投稿原稿の作成に一定の貢献をしたが，著者資格の基準を満たしていない者に対して，必要に応じて謝意を示してください．
8．著者資格
投稿原稿におけるすべての著者の貢献（役割）を正確に明示してください．その際，著者のイニシャルを使って以下の例に倣って記載してください．
〔例〕
著者KO，著者FUと著者YMは，研究デザインとプロトコルを概念化し，著者KKはデータ収集と論旨の組み立てを担当した．著者SDはデータ分析とその解釈を担当した．草稿は著者TYが担当した．すべての著者は，原稿を批判的にレビューし，修正し，投稿を承認した．
9．利益相反
投稿原稿に関する研究遂行等において，利益相反となるような経済的支援を受けた場合には，その旨を著者のイニシャルを使って以下の例に倣って明示してください．利益相反状態が存在しない場合には，「著者全員について，本研究における利益相反は存在しない」と記載してください．
〔例〕
著者AOはX社の社員（取締役・顧問）である．しかし本研究の結論にX社の影響はない．
著者CNはY社から研究費（講演料，原稿料）を受けた．ただし本研究の結果解釈や結論にY社の関与はない．
著者DMの配偶者はZ社の取締役であるが，本研究への関与はない．
10．文献リストの形式
文献リストの見出し語は「文献」とし，原則として本文の後に一括して記載してください．著者名・発行年方式の場合には，筆頭著者名のアルファベット順に記載してください．引用順方式の場合には，本文中の連番順に記載してください．なお，文献リストは原則として以下の形式で記してください．
（1）雑誌（定期刊行物）
著者名：題名，雑誌名，巻号：頁-頁，発行（西暦）年．
（2）単行本等
著者名：書名（版数），発行所，発行地：頁-頁，発行（西暦）年．
（3）WEBサイト等
著者名：WEBページの題名，発行（西暦）年，参照URL，（参照日）．
共著の場合，和文では中黒（・），英文では（and）で続けます．ただし，英文で3名以上の場合にはコンマ（，）でつなぎ，最後の著者の前だけに（and）を入れてください．単行本等で編集・監修書の場合にはその旨を明示し，引用箇所が特定できない場合は頁を省略してください．単行本等の一部を引用する場合は，論文や章等の題名の後に，編集・監修書の情報を示してください．英文で編集者等が1名の場合は（Ed.），複数の場合は（Eds.）としてください．WEBサイト（ホームページ）やWEBサイトに掲載されているPDFファイルなどを参考文献とする場合，参照時のURLと日付を記録し，内容の保存を行ってください．
その他の詳細は以下の例に倣ってください．
〔例〕著者名・発行年方式
Eric H and Terence R (Eds.) : translated by Maekawa K and Kajiwara K, The invention of tradition (8th ed), Kinokuniyashoten, Tokyo: 1992.
猪飼道夫編：身体運動の生理，杏林書院，東京：329-337，1979.
公益財団法人講道館：嘉納治五郎師範の教え，http://kodokanjudoinstitute.org/doctrine/，（参照日2018年6月27日）．
Landers DM and Boutcher SH: Arousal-performance relationships. In: Williams JM (Ed.), Applied sport psychology: personal growth to peak performance (6th ed), Mayfield, California: 197-218, 1998.
Powers SK and Howley ET (Eds.): Exercise physiology (8th ed), McGraw-Hill, New York: 2012.
Ratey JJ and Hagerman E: Spark, Little, Brown and Company, New York: 2008. ＜レイティ・ヘイガーマン：野中香方子訳，脳を鍛えるには運動しかない！， NHK出版，東京：2009.＞
高石昌弘・樋口満・小島武次：からだの発達－身体発達学へのアプローチ－（改訂版），大修館書店，東京：263-267，2006.
Vanltallie TB, Yang MU, Heymsfield SB, Funk RC and Boileau RA: Height-normalized indices of the body's fat-free mass and fat mass: potentially useful indicators of nutritional status, Am J Clin Nutr, 52 (6): 953-959, 1990.
〔例〕引用順方式
1．和田崇：剣道用具の生産・流通システムの変化と材料産地の対応，武道学研究，50 (3)：135-147，2018.
2．竹田隆行：スポーツ用品産業，原田宗彦編，スポーツ産業論（第5版），杏林書院，東京：19-29，2011.
3．山本浩二・島本好平・永木耕介：柔道授業の初習段階における学習順序の違いが生徒の学習成果に及ぼす影響，武道学研究，50 (3)：149-158，2018.
11．英文原稿
英文原稿の作成要項は，和文と同じです．総説，原著論文には800字以内の和文抄録（題名・著者名・所属機関名・要旨）を必ず付してください．
12．原稿作成および投稿時の留意点
倫理的配慮に関する記述（倫理委員会の名称や承認番号等），あるいは謝辞，著者資格，および利益相反の記載において，投稿者や所属機関等の特定につながる可能性があると考えられる際は，該当箇所を伏字として投稿してください．投稿原稿の採択が決定された場合，最終原稿にそれらを明示してください．
この原稿作成要項は，平成21年4月1日から適用します．
平成26年7月19日，改定
2018年9月5日，改定
2021年9月12日，改定
2021年11月20日，改定
2022年3月31日，改定
2023年9月5日，改定
2024年5月11日，改定
付則 この原稿作成要項の改定は，編集委員会の議を経て行い，理事会に報告する．
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