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日本武道学会は、昭和 43 年（1968）2 月 3 日に創立されました。当時の正力松太郎・日本武道館会長は、「青少年の武道の振興をはかるためには、新しい時代に対 応する優秀な指導者の養成が欠かせない。その一環として武道の学術的研究が必須であ る」と、学会の発足を強く要請しました。また、昭和 39 年（1964）に開催されたオリ ンピック東京大会における柔道の試合は、国内外における武道への関心を高め、学校で の武道の重要性を認め、大学に武道学科を設置するキッカケをつくりました。
そうした社会状況の下で、高校・大学の武道教員や各種武道団体の研究部門とが連携 して、昭和 43（1968）年 8 月 3・4 日、日本武道館において第１回大会を開催しまし た。大会は一般研究発表とともに、「武道の概念について」というシンポジウムを開催 し、現代武道の意義や役割を探りました。こうして第２回大会以降も、一般研究発表と ともに「学校武道のあり方について」、「武道振興方策について」、「現代社会における武 道の課題」、「地域社会における武道振興について」、「現代武道と古武道について」、「武 道学研究の動向と課題」など、武道が抱えるさまざまな課題にとりくんできました。
その後、研究発表の演題数も着実に増え、昭和 63（1988）年に開催された第 21 回 大会では 100 題を超え、2 日間では時間が足りず開催が危ぶまれるほどの盛況をみまし た。しかし、会員の世代交代が進むと、戦後武道ができなかった世代の影響が徐々に現 れ、発表演題数が急速に落ち込み、ピーク時の半分近くにまで減ってしまいました。そ うした危機感を乗り切るための方策として、種目別の専門分科会を立ち上げ、武道学会 ならではの「初心者指導法」の研究に取り組み始めました。この専門分科会の活動は平 成 24 年度からの中学校武道必修化への対応としても有効に機能しています。現在では、 会員数は 850 名前後で落ち着き、女性会員数は 100 名を超え，発表演題数も 100 題前 後まで復活しています。
また、武道研究の国際化対応の一環として、平成 25（2013）年の全国大会は第 1 回 国際会議として筑波大学で開催し、海外の研究者・研究団体を含む発表やシンポジウム などを盛会のうちに開催しました。平成 29（2017）年の全国大会は、第 2 回国際会議 として関西大学において開催しました。当学会では今後も国際交流を推進してまいります。
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学会の本部事務局は現在日本武道館中道場内に置き、支部は、東京・埼玉・山梨・東海・北信越・関西・中四国・九州に置かれています。また、武道種目ごとの専門分科会も、柔道・剣道・空手道・弓道・相撲・なぎなたの6種目で立ち上げ、その後障害者武道専門分科会が加わり、現在では7つの専門分科会で、初心者指導法の研究をはじめ、理論と実技の融合をテーマに地道な研究活動を続けています。また、日本武道学会は公益財団法人日本武道館の関連協力組織です。学会発足当初より当学会の活動に対して、日本武道館から多大な助成を受けています。
現在の学会役員は、会長1名、副会長2名、常任理事5名、理事27名、監事2名で組織され、幹事4名を加えて学会の運営を行っています。運営は理事長と副理事長を中心とし、5名の常任理事が、庶務、会計、編集、企画、広報の各専門委員会を役割分担しながら行っています。理事会は原則年5回開催され、活動方針や予算案等の審議が行われます。また、理事会のチェック機関として評議員会も置かれ、年間の活動状況や予算・決算を精査するとともに、年1回開催される総会の議案作成も監査しています。なお、学会運営に際しましては、顧問と名誉会員、賛助会員の皆さまよりご助言とご支援をいただいております。
通常の事務業務は、日本武道館中道場内に置かれた本部事務局で毎週水・金曜日の午後に行われています。
・役員・幹事名簿
・評議員名簿
・顧問・名誉会員名簿
・賛助会員
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学会活動の中心は、年1回開催される学会大会と機関誌『武道学研究』の発行です。
学会大会は研究発表が中心で、人文・社会科学、自然科学、武道指導法、ポスターの４部門に分かれて発表や質疑が行われます。毎年100題前後の発表があり、とくに国際会議として開催する年には国際発表部門（英語による発表）を設け、海外の武道研究者や国内研究者の国際学会としての発表の場を提供しています。
また、毎年テーマを決めてシンポジウムを開催しています。とくに国際会議時には、海外学会の代表者等もパネリストとして招き、武道に関する様々な国際的動向や課題について、議論を深めています。
『武道学研究』では、厳密な審査のもと、原著論文、総説、研究資料、研究ノート等を掲載し、年２回（冊子体は年1回）発行しています。なおこれらは、「科学技術情報発信・流通総合システム」（J-STAGE）の電子ジャーナルにも掲載されます。また、大会時には別冊として、『研究発表抄録』を発行しています。とくに国際会議としての大会時には、大会後 Proceedings を発行しています。
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